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都市になぜ大地震が発生するのか?【地震】

阪神・淡路大震災から16年となる1月17日には、
“木の家”耐震改修会議に参加してきました。

この会議は、東京大学の養老孟司教授
作家の天野礼子さんなどが呼びかけを行われ
昨年9月に発会したもので、今回2回目の会合となりました。

第一回のレポートはこちら↓
過去記事:建物が原因で死亡した割合はどれくらい?

養老 天野

当日は、“木の家”耐震改修「大勉強会in神戸」として、
神戸国際会議場を貸し切られ、朝9:00~17:00過ぎまで終日、
勉強会が行われました。

会議の趣旨
会議の目的
当日のプログラム

会場風景② 会場風景①

今回はそのうちの基調講演
「活動期に入った地震列島」について書きます。

この講演では、尾池和夫さん(前京都大学総長)という著名な方が
ユーモアを交え、日本列島が地震の活動期に入っていることを
わかりやすく説明をされました。

尾池

主なポイントとしては

・地震とは、地下の岩盤が割れて、地震波が地表に伝わり、
 地表が揺れるという現象である。
・1949年から1998年までに発生した地震の統計を取ると、
 M7を超えるクラスの地震が不足しているといえる。
  =統計学的には、規模の小さい地震ほど発生が多く、
   規模が大きくなるにしたがって発生回数が減少するが、
   規模の小さい地震の発生回数に規模の大きな地震の
   発生回数が比例すると考えた場合、
   規模の大きな地震の発生回数が少ない、といえる。
・過去の動きのあった(=内陸型地震を起こした)活断層では、
 余震が100年程度続く場合もある。
・小さい地震は主として、余震か、前震か、群発地震かの
 いずれに区別される。
・インドネシアでは2001年以降、M7を超える地震が23回も起きている。
 インドネシアと日本列島はともにユーラシア大陸から分離して
 できた列島であり、その成り立ちが相似している(下の画像参照)。
 なので、インドネシアと同様、今後日本列島でM7クラスの
 地震の活動が活性化する可能性は高い。
・日本列島は大陸プレートが集まる世界でもまれな地勢であり、
 当然プレートの動きに大きな影響を受ける。

日本地図 インドネシア地図

などをあげられていました。


特に気になったのは以下の2点です。

①内陸型地震は都市におきやすいといえる。(例:京都)
(理由)
大地震が発生すると活断層運動で岩盤が上下し、
隆起した山地が侵食され、沈降した土地に流され堆積し、
盆地や平野が発達する。
そこに都市ができる、という歴史があるから。


南海地震は2030~2040年に起こる可能性が高い。
(理由)
1.海溝やトラフに向かう岬の隆起と沈降の程度から予測。
 (高知・室津港の例で説明されていました。)
2.くり返し間隔の平均から予測。
 →南海地震は1605年、1707年、1854年、1946年に発生。
  とすると次回の発生は2061年±35年と計算することができる。
3.巨大地震前後に付近の地震活動が活発化する。
  事実、西南日本の地震の発生回数は1995年以降増加しており、
  増加のピークを過ぎた2030年代後半の発生が懸念される。

何度も書いているように、過去には、
「定期的に」南海地震などの海溝型(プレート間)巨大地震が起きており、
21世紀になっても、その定期性が変化することはないでしょう。


阪神・淡路大震災以降、地震活動期に入ったといわれる
日本列島の住民として、地震対策をすすめることは
今日の最重要課題であると改めて、考えました。
次回は住宅業界から考える耐震改修の促進について書きます。

(続く)





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テーマ : 雑学・情報 - ジャンル : 学問・文化・芸術

TAG : 阪神大震災 地震 “木の家”耐震改修会議 南海地震 耐震 地震活動期 都市直下型地震

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